テーマ
制度種別
受講形態(京カレッジ)
科目コード
科目名
開講大学名
学内科目コード
学内科目名
連絡先
衣笠学びステーション
TEL：075-465-7865
担当教員
開講期間
2026年4月6日(月)〜2026年7月16日(木)
4時限 14:55～16:30(毎週水曜日)
開講曜日・講時
単位数
開講期
授業形態
遠隔授業として実施する
「英語で学ぶ科目」として実施する
受講料
（単位互換履修生は不要）
京カレッジ生の方のみ、以下の受講料が必要です。・科目等履修生：47,800円 ・聴講生：28,200円
対象年次
授業定員
単位互換定員
京カレッジ定員
会場
試験・評価方法
【平常点評価】100％
授業内容についてのコメントレポート（70%）
最終レポート（30%）
【備考】
moodle＋R（respon）での出席確認、レポート提出を行ってもらいますので、それに対応できるようにしておいてください。特段の理由がなく授業への30分を超える遅刻、早退は欠席扱いとします。また、授業に参加していないにもかかわらずコメントレポートが提出される、他者に出席受付番号を知らせるなど不正が一度でも確認された場合は本科目を評価外とします。 毎回のコメントレポートは10回以上出席しての提出、および最終レポートの提出が評価対象となります。
なお、レポートについては初回時に説明しますが、記述にあたっては単なる授業の感想ではなく、授業を通してどのようなことを考えたか、新たに得た知見が整理されて記述できているかどうかを評価します。また、最終レポートでは、この講座を通して得られた知見をもとにレポート論題に基づいて考察できているかどうか（指定字数を満たしているか）、授業の到達目標が獲得できているかを評価基準とします。
超過時の選考方法
別途負担費用
その他特記事項
【諸手続】(単位互換生のみ）
〇立命館大学では、4月6日から順次春学期の授業が始まります。
本科目の受講を希望する場合、受講が許可される前に立命館大学のシステムを利用するための仮受講用IDを発行します。
出願手続きとは別に、下記ページで仮受講の案内を確認し、仮受講用IDの発行手続きを行ってください。
〇受講が許可された場合は、下記ページで必要な手続を案内しますので、必ず確認してください。
期間内に所定の手続を行い、特別聴講生証を受け取ってください。
手続のない方は、授業の受講や試験の受験ができませんので注意してください。
＜仮受講用ID発行、受講手続案内＞
「大学コンソーシアム京都 立命館大学の開講科目を受講する皆様へ」
https://www.ritsumei.ac.jp/pathways-future/consortium_renraku.html/
※ 教室は、「立命館大学 オンラインシラバス」で確認してください。
※ シラバスの内容は本掲載内容から変更になることがありますので、最新の「立命館大学オンラインシラバス」を確認してください。
https://www.ritsumei.ac.jp/pathways-future/syllabus/
※ 補講日や祝日授業日など学年暦は、「立命館大学 学年暦」を確認してください。
https://www.ritsumei.ac.jp/profile/info/calendar/2026/
低回生受講推奨科目
講義概要・到達目標
【授業の概要】
これまで報道、言論、娯楽など新聞とテレビが担ってきた環境は、デジタル化の波により大きな変化がおきている。若年層の新聞閲読（接触）行動は減り、テレビ視聴もテレビ受像機ではなくパソコンやスマホで行なうなどメディア受容のかたちも変容してきている。こうしたメディア環境の変化に新聞は、紙媒体に加えデジタル新聞へと紙媒体だけでなくインターネット、デジタル化時代の新たな展開を進めている。また、テレビは広告収入を基本とする経営を主流としつつもオンデマンド形式の放送など、番組コンテンツとしてのネット展開も新たなビジネスモデルとなっている。こうした変化は、新聞やテレビをめぐる経営面はもちろんのこと、記事や番組コンテンツのあり方にも多大な影響を与えているといえる。
この大きな環境変化の中で、テレビ、新聞などの番組、記事が今、どのような課題に取り組み、どのような展望が構想されているのか、これからの新聞、放送の課題とは何か、新たなメディアとの競合、協調の可能性をどう考えるのか、コンテンツを巡る経営環境の課題は何か、新たな展開のための戦略とは何か、等々の課題を考察することを通じて教育目標の実現を図る講座とする。
この「読売マスコミ講座」は、変貌するメディア環境をめぐる諸問題を視野に入れて、日本のメディアを牽引する読売新聞と讀賣テレビの最前線で働く方々の講義を通じて、21世紀のメディアの課題と可能性を具体的に探ることを目的としている。そのため、毎回の授業は、論説・編集委員、記者、広報、ディレクター、プロデューサー、編成マン、事業セクション等多様なプロフェッショナルの方々による、「新聞・テレビの現在と未来」「公共性としてのメディア」をキーワードとする講義から構成される。
【授業の方法】
本科目は大学設置基準および立命館大学産業社会学部則において、区分を面接授業とする。詳細な実施方法については、moodle+Rのコースニュース、「授業スケジュール」および「授業実施形態」欄を確認のこと。
【受講生の到達目標】
変貌するメディア環境をめぐる問題点を踏まえて、これからの新聞・テレビメディアの課題と可能性を具体的に説明することができる。
【授業外学習の指示】
各回の講師は読売新聞と読売テレビ（ytv）で仕事をしている一線の方々です。どのように新聞をつくり、どのようにテレビ番組を制作しているのか、毎回のテーマに関わって、新聞紙面に触れ（新聞を読み）、番組を見て、実際の話を聞くように心がけてください。受講者は、新聞を読み、テレビ番組を見て参加することを前提とします。
【授業内外における学生・教員間のコミュニケーションの方法】
LMS、学生との直接対話
【備考】
本講座は、moodle+R（respon）を使って、出席確認、課題レポートの提出（および評価）、関連資料の掲示、質疑応答等を行います。随時、moodle+Rを確認し、事前に資料等が掲示されている場合は、必ずそれを読んで受講するようにしてください。お知らせ等も直前になる場合がありますので、リマインダーなどを設定し、情報を受け取れる環境を整えておくようにしてください。第1回に受講に関わる説明をしますので、必ず出席してください。
講義スケジュール
第01回
イントロダクション
概説～日本の新聞とテレビ、現状と課題～
【＋R 授業】詳細はmoodle+R を参照
授業の到達目標・授業の進め方・成績評価方法の説明、各回の授業概要と受講上の注意についての説明
第02回
【新聞】新聞活用法とメディアリテラシー
読売新聞大阪本社「新聞のちから」事務局 瀧上和世 氏
第03回
【新聞】共生社会とメディアの役割
読売新聞大阪本社 編集局編集委員 中舘聡子 氏
第04回
【新聞】巨大災害報道
読売新聞大阪本社 科学医療部記者 松田俊輔 氏
第05回
【新聞】データジャーナリズム
読売新聞大阪本社 社会部記者 森安徹 氏
第06回
【新聞】写真報道
読売新聞大阪本社 写真部記者 金沢修 氏
第07回
【新聞】国際報道（グローバル・サウスの視点から）
読売新聞大阪本社 編集局部長 田原徳容 氏
第08回
【テレビ】読売テレビが掲げるサステナビリティ（持続可能性）とは
読売テレビ放送 ESG推進局サステナビリティG 遠山響太 氏
第09回
【テレビ】地上波編成からコンテンツ戦略へ
読売テレビ放送 コンテンツ戦略局 嶋田麻里 氏
第10回
【テレビ】テレビ局の営業とは？～新たなビジネスモデルへのチャレンジ（仮）～
読売テレビ放送 営業局 営業推進部 竹本涼 氏
第11回
【テレビ】国際的祭典「大阪・関西万博」のテレビ報道について
読売テレビ放送 報道局 平田博一 氏
第12回
【テレビ】史上初！関西民放5局同時生放送！ 大阪・関西万博開幕前日SPの裏側
読売テレビ放送 制作局 尾池亮介 氏
第13回
【テレビ】視聴者の知らないテレビ局技術の世界：デジタル時代の挑戦と可能性
読売テレビ放送 技術局 但馬晋二 氏
第14回
【テレビ】テレビ局と『大阪・関西万博』
読売テレビ放送 万博事務局 野神雅史 氏
※本講座は現場の第一線で活躍されている読売新聞大阪本社、読売テレビ放送の社員の方に講師としてお越しいただきます。そのため講師の業務の予定により、テーマや講師の変更、順番の入 れ替えの可能性があります（なお、シラバス作成時には2025年度の講座を記載しています）。講師が確定次第、シラバスに反映します。
【授業実施形態】
対面授業 【+R授業】は第1回授業で実施します。詳細については、moodle+Rにて周知します。
教科書
参考書
必要に応じて授業時、あるいはmoodle+Rで紹介します。
【参考になるwwwページ】
YOMIURI ONLINE（読売新聞） http://www.yomiuri.co.jp/?from=ygnav
YTV（讀賣テレビ放送） https://www.ytv.co.jp/
日本新聞協会 http://www.pressnet.or.jp/
読売新聞歴史年表 https://info.yomiuri.co.jp/group/history/nenpyou/index.html
読売新聞小史 https://info.yomiuri.co.jp/group/history/index.html
日本民間放送連盟 https://www.j-ba.or.jp/
放送法 http://elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0500/detail?lawId=325AC0000000132&openerCode=1
出願開始
出願終了
承認結果公開日
